■ 打ち合わせ
家族、本人と特に親しい人、依頼する宗教者、葬祭業者と打ち合わせを行います。本人の意思がどうであったか、家族がどういう葬儀をしてあげたいか、などをよく話し、葬儀の形式、宗教宗派、規模、手順、日程などを相談します。予算や会葬者の数の予測なども予め明確にします。連絡すべき人についても確認しておきます。
大切なことは送り出す人々の意思と想いを統一しておくことです。皆の気持ちが一体となって葬儀をするのでないと、規模の大小や形式にかかわらず気持ちの通わない葬儀になってしまいます。
葬祭業者や宗教者との打ち合わせでは、わからないことをそのままにしないで率直に質問してかまいません。慣習には変化もありますし、必ずしも従う必要がないこともあります。
費用については見積を得る前に自己負担できる金額を予め言っておくとよいでしょう。葬祭業者からは見積書を必ず受け取り、その説明を聞いて事前に納得いくまで確認しておきましょう。お返し物など会葬者の数により変動するものは予測数を出して見積を得ます。また、葬祭業者に依頼する分以外の費用についても計算しておくことが必要です。
宗教者へのお礼（仏教では「お布施」）は、熨斗のつけない普通の白い封筒にお金を入れ、じかに宗教者へお礼します。
故人の預金は死亡届提出後に封印されますので当面の費用は早めに用意します。
■ 関係先への連絡
故人のための葬儀ですから、故人が予め連絡先を指定したものがあれば、それを第一に扱います。家族や親戚、故人の知人関係、家族が休む都合もあるので勤務先へも連絡します。取り急ぎの事態ですから電話やファックス、メールを利用します。
葬儀の日程や場所、宗教宗派（あるいは無宗教）、喪主名など予め紙に書いて用意して漏れがないように連絡します。近親者だけで葬儀をする場合には失礼がないように、かつ明確に相手に伝える必要があります。
葬儀の案内文に香典、供花について断りがないときには受け取ることを意味します。香典、供花には出す人の気持ちもあるので、原則としてありがたく受け取るのがいいでしょう。
連絡先は式場にしておき、自宅の住所は書く必要がありません。最近、留守中の遺族宅を狙う空巣対策もあり、自宅住所は公表しない傾向にあります。
■ 死亡届、火葬許可申請書
死亡届の用紙は死亡診断書（死体検案書）と一体になっています。医師より発行された診断書（検案書）の左側の欄に家族が必要事項を書いて市役所の係に提出します（24時間受付）。届出人（一般に家族）以外が用紙提出に市役所に出向く場合には届出人の印鑑（三文判）を持参します。依頼すれば葬祭業者が代理で出向いてくれます。
死亡届が受理されると「火葬許可証（火葬・埋葬許可証）」が交付されます。この許可証は火葬に際して火葬場に提出し、火葬後に証印を得たものを墓地や納骨堂に納めるときに提出しますので、大切に保管しておきます。
